LPとコーポレートサイト、どっちに広告を出すべき？大阪の制作会社が教える使い分けの基準

例えば、「雨漏り 修理 大阪」や「法人 税理士 変更」といった検索キーワードは、ユーザーの悩みが非常に具体的です。こうした層に対し、会社案内がメインのトップページを見せても、解決策に辿り着く前に離脱してしまいます。
悩みに直結する解決策だけを提示するLPの方が、成約率は圧倒的に高まります。

季節限定のセールや新商品の発売、展示会への誘導など、短期間で一気に成果を出したい場合はLPが最適です。コーポレートサイトの構造を変更するのは時間がかかりますが、独立したLPであればスピード感を持った検証と改善が可能です。

競合他社とスペックや価格で比較される商材では、一気にユーザーの感情を揺さぶり、その場でクロージング（購入）まで持っていく必要があります。ストーリー性を持たせた構成で「今、ここで買う理由」を提示できるのはLPならではの強みです。

すでに自社を知っているユーザーが「社名」で検索してくる場合、彼らが求めているのは「信頼性」や「会社の全体像」です。この場合は、最新情報や実績が掲載されているコーポレートサイトのトップページやサービス一覧ページが適しています。

導入までに数ヶ月、あるいは年単位の検討が必要な基幹システムなどの場合、1枚のLPだけで決断されることはまずありません。
ユーザーは「この会社は信頼できるか？」「サポート体制はどうなっているか？」を深く調査するため、情報網羅性の高いコーポレートサイトへ誘導し、ホワイトペーパーなどの資料ダウンロードを促す戦略が有効です。

実際に、電通が発表した「2024年 日本の広告費」によると、インターネット広告費は社会のデジタル化を背景に前年比107.8％と継続して成長しています。特に「検索連動型広告」は、より精緻な着地先選定が求められるフェーズに入っています。
出典：2024年 日本の広告費（株式会社電通）